消費税「増税後」の「沈黙」-3 (補足説明)

つづき)

2日おくと何を書いているのか、どこまで書いているのか「わけがわからなくなってくる。」もので・・・。

続きものの場合、「一気に」か「継続して」書くのが肝要。(余談)

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前回で言いたかったことは、

日本人は、”みんながそうだ”という暗示にかかりやすい。

ということだ。

「横断歩道。みんなで渡れば怖くない。」

のギャグは、日本人の気質をよく表している。

ハリーは、これを、「日本人に良く効く催眠術」と呼んでいる。

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「みんながそうだ。」の例として、「調査」は、「ある種の説得力」があり、「異論を唱える人たち」の「口封じ」にもなる。

繰り返すが、「その調査が精度が高ければ」の話であるが。

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前述のように「全数調査」は「時間と手間がかかる。」ということで、「標本調査」が主流をしめる。

「全数調査」の調査結果に異論を唱える人は、あまり見かけないだろう。

だが、「標本調査」の調査結果も、これと同様に、信用してしまった場合・・・・・。

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「標本調査」  (統計局ホーム:統計学習の指導のために(先生向け))から引用。

標本調査は、ある集団の中から一部の調査対象を選び出して調べ、その情報を基に、元の集団全体の状態を推計するものです。調査の対象とされている「元の集団全体」のことを「母集団」と呼びます。

標本調査の目的は、標本を用いて母集団の状況をできるだけ正確に復元推計することです。正確な推計結果を得るためには、標本が母集団全体の特徴をよく表したものになるように、つまり、母集団のよい縮図となるように抽出することが大変重要です。

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ハリー流に分かりやすく説明すると

●あなたは「犬派」か「猫派」かという調査で

「犬を飼育している人だけを抽出してアンケート」をとった場合、「猫派はいずこに・・・・」

●あなたは、「巨人のファン」ですかという調査で

「大阪地域の人だけを抽出して調査」した場合、「巨人ファンは、以前に比べ少なくなった・・・・」

 ●この春「賃金が上がった業種・業態に勤めている世帯」を中心に、「消費税増税の影響はありましたか」という調査の場合、「特に影響は・・・・・」 

↑今回のテーマ

 

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★ラジオの情報で、「賃金が上がっているのは、全体の2割程度」」だと聞いている。

★テレビの情報だと、「増税後の影響がない」という人たちの割合が、「増税の影響あり」という人たちの割合より「若干多い」という。

★ ハリーの「ながら情報収集」においても、「この二つの情報に矛盾が。」

「2割しか給料が上がっていないのに、なぜ、半分以上の人たちが、増税の影響がない」といっていのか。

「3%増の消費税その物自体が、微増ということ」なのか?

 

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→ここでも、しっかりとしたデータで説得力をもって説明しなければならないんだが。

→ココでの中心は、「調査の精度」についてなので、(申し訳ないが、割愛させてもらう)。

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おっと飯の時間だ。

ちょっとだけ次回まで考えておいてもらいたいのが

A:  10人中2人→20%

B: 1億人中2000万人→20%

「同じ20%」だが、

Aのうち1人、Bのうち1人が、「やっぱ違う」と意見をひるがえした場合、

A:10人中1人→10%

B 1億人中1999万9999人→ほぼ20%

1人のために、「AとB」は「10%」も違ってしまう。

 

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「消費増税後に影響がない」という人たちの方が、「若干上回っている」に意味があるのか?????

そもそも「どのような調査手法をとったか」を「再考する必要がありそうなのだが・・・・」

 

 

 

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